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午後の紅茶と陰謀論(4)米国再編

  • 2011/08/22(月) 03:04:06

●歴史があっさりと変わることはある。

米国のデフォルトで、ドルが紙くずとなった近未来。
横須賀の米軍第七艦隊自体を、債権回収として差押さえた日本政府。

米兵の未払い給与を高騰する新基軸通貨の円で支払い、「自衛隊付新米連邦軍」に再編して、債権者国際会議の共同議長として、北京軍よりも先に連邦再生委員会臨時代表候補と日本人顧問団を乗せた艦隊が、大量の1億円札を船底につめてホノルルに入港するという未来は、力学を知るものにとって、非現実的な光景とはけっしていえないだろう・・・・


●被爆療法薬を数千万人が飲むことで、日本人もやっと目覚めた

一度に3箇所でほぼ同時に起こった、地震観察史上前例のない
奇妙な巨大地震だった311。そして、きのこ雲を伴った福島原発の爆破ミステリー。真相はまだ闇の中だが、911と異なり、数万人の家族、同胞を失い、数千万人の弱被爆者を生んだ日本人も、そのとき、さすがに理解した。

東電社長が天下りしたイスラエルの合弁会社が周到に用意したプルトニュウム排出促進剤を、体内被曝改善のために、自分と家族、日本政府は生涯いくら支払い続けるのかということを・・・。


●近代市場経済ルールを断定する国家意思は、与信の高い通貨流通の決済機能運営者と公的暴力を独占しうる自称国民政府の軍事組織にのみ構成される。

情報化社会は、常に彼らの洗脳をうけ、記号論的にシニフィエされるので、自由は物理的価値を維持できない、所詮情報でしかないからだ。

これには、バルトやフーコーも異論はないはず。
フランス革命から200年以上を経ても、なお国家と公的権力は、議会ではなく戦場で誕生するしかないからだ。

(そういう意味では、米国の通貨与信の凋落こそが日本国の軍事独立のチャンスであり、同時に日本国による米国相互管理の始まりといえる)


ならば、市場は、崩壊した与信機能である米ドルが、円に交換され、金に基準をもとめることを留め置かないだろうし、そこに軍事的追認があれば、世界秩序は瞬時に再編されるだろう。


円を増産可能な組織は日銀だが、日銀は軍事組織ではない。
ゆえに、そんなものは、混乱する世界史で、ちょっとした瞬間に独立した小さな軍事組織が議会を動かすことで、消滅し、世界市場を走る通貨という生き物は、別の飼育場に移されてしまうだろう。


いずれ、ローマ法王や天皇の権威も利用されるだろうが、権力分散、移動の判断は、軍事行動や市況の動向、マスコミ、数十億人のコメントによって影響力を受ける。



●全米で、早々と日本の軍資金の支援を受けた州軍が連邦軍オフィスを閉鎖し、ペンタゴンが恩給や給与未払いに怒る50万人の連邦軍元兵士のデモによって包囲される光景はどうだろう。

しかも、それを指導する州軍や連邦軍に敵対する民兵の警備、退職者ユニオン職員指導部は、日本円で雇用された往年の国防省の旧役人だ。

給与未払いで取材組織が壊滅したCNNや世界的通信社の大半は、日本円の再建導入で、マードックをはじめとしたユダヤ人オーナーの大半をすでに国際指名逮捕し、追放している。


フロリダに国連軍指揮下の露西亜・キューバ軍が上陸し、メキシコ軍や中南米軍がカリフオルニアで、世界銀行やIMF閉鎖以降の債務・債権者会議に代表を送り、すでに日中欧州軍の債権者連合に差押さえられたサンフランシスコの港湾、軍公共施設は、旧州軍と合同で臨時カリフォルニア共和国政府の看板に交換されようとされているという未来・・。

アラスカをモスクワとカナダが再占領しようが、パナマ運河を東京、北京と欧州議会が取り合おうが、基軸通貨が円になるならば、地域のことは、所詮些細な案件でしかない。


●肝心なことは、やはり、エルサレムだろう。

200年に及ぶメーソン統治の象徴だったマンハッタン島の自由の女神が、何者かによって破壊され、領地時代のインディアン部族の巨大立像がブルービームの巨大ホログラムでデモンストレーションされるニューヨークも、もはや一ローカル都市でしかない。


日本語漢字と北京簡略漢字がせめぎあう仮想空間でも、アジアの世紀となることが確定した21世紀文明が、欧米、アラブ文明の根底をなすエルサレムをどう評価し、差配するか・・・300年ぶりに再び分割される北米大陸よりも、こっちが正念場なのだ。


サンフランシスコ条約を無効として、旧米国に請求されたヒロシマや東京空襲ほかの戦時賠償金200兆円を上まわる、中東アジア数億人の賠償金請求のハーグ国際裁判によって、エルサレムそのものが、国連軍の直接統治になるだけでなく、数世紀に及んだ植民地時代への憎悪が、いま中東、アフリカからの「欧州派兵占領論」が巻き起こっている。


●パリは燃えているか


西欧各国の財界要人、旧王族貴族、中央銀行関係者を襲うテロは、北京や東京の黙認で遂行されているという噂もあるが、英国銀行や旧宗主国の中央銀行が、数世紀にわたって行ったアジア、アフリカ諸国での数億人への残虐な行為を告発し、世界銀行への債務不履行とバーターにしようとする目論見は、擬似内戦やリセットの進む欧米各国政財界、国民世論でも容認派が多数派となっている。

ユダヤ金融権力への憎悪は、近代資本主義のボトムにおかれた旧植民地の人類だけではなく、市民権をもってはいたが、長年搾取に喘いでいた欧米のワーキングクラスの階級闘争論にも、再び、火をつけていたからだ。

しかし、19世紀のマルクスと違い、21世紀の彼らは、もはや自国の中央銀行通貨を要求するものでも、土地や工場を、スローガンで要求するものでもなかった。

ネット経済を知り、70億人の人類のうち、50億人規模が通信環境を持ち、その半数が仮想空間でなんらかの情報開示や決済、交流をもつことなった現在、労働という行為そのものが、19世紀のまだ啓蒙的だったフリーメーソンたちが市民議会を獲得した当時とは、意味的にも異なるからだ。

自由をもとめ、1871のパリコミューンで蜂起し、初の労働者自治政府の防衛のために死んでいった当時の議会派のフリーメーソンと、911偽装テロを捏造した情報工学的な21世紀のメーソンでは、同じ伝統的組織とはいえ、コ-ランと新約聖書ほどの開きがある。

ボードレールやランボーの苦悩は、銃のかわりにモバイルで参戦する新市民には共有はされにくいだろう。

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