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午後の紅茶と陰謀論(69)とある日本の軍事独立(その2)

  • 2012/05/05(土) 22:12:33

とある日本の軍事独立(その2)


●2012年6月
原発再稼働反対をめぐり、国会前で久々の10万人集会。
デモはそのまま解散しないで、米中朝鮮の工作を受け、30万人まで 拡大、そのまま国会、霞が関、大手町を占拠。政権は一気に流動化し、自衛隊内でも危機感が拡大。


8月
福島4号機のプールが破損、再臨界で燃料棒飛散、前回314の200倍の被曝汚染で、政府は北関東以北を閉鎖宣言。その後首都閉鎖をめぐり、国会が紛糾し、政権崩壊。60%の住民3000万人が西へ移住を開始。 救国連立政府は、臨時首都を大阪に移動し、皇居も京都御所に避難をし、東日本は、終息の見込みの薄い地球規模の危険エリアとして、実質的に自衛隊とIAEA、国連軍の共同管理下に置かれる。


2013年1月
段階的な在日米軍日本放棄の隙に、自衛隊3個師団規模が汚染地帯住民保護の名目で実質的武装クーデターで防衛軍を名乗り、富士以北を管理下におき、国連軍を非戦闘排除。
サンフランシスコ条約を破棄し、東日本主権国として軍事独立宣言。
日本は事実上東西分裂し、9条派の自衛隊が守る旧日本政府に対立する国民の一部には東に再入国する動きも出てくる。


5月
東西内戦を回避したい天皇の要請もあり、東西軍部の非戦協定、東西円通貨、医療、警察、防災、交通、各種の保全協定が成立。東日本は二重国家として、国連にオブザーバー資格で参画するが、加盟は双方が拒絶する。


2014年10月
東日本の放射能対策にめどがつき、経済規模が事故前の28%、成長率が40%であると判明。先進国初となったベーシックインカム政策で、3000万人国民に支給される@百万円、総額三十兆円の与信創造が、経済乗数を高め、復興経済成長率を押し上げる。
画期的な水素エネルギー転換による、非汚染海外生産の自動車をはじめとしたエネルギー市場革命のグランドビジョン提言は、世界にショックを与え、世界的な米軍ヘゲモニーの低下による各地での反米市民暴動に、東日本が支援をしているという観測も。
ユダヤ新世代と秘密連携した国際的な投資機関誘致と先進国初の「脱中央銀行制度」による政府通貨管理は、流動資本を、独自の軍需や対外工作に充当させ、ドル、ユーロ、元崩壊を促進。レアメタル、原油産出国は主要バスケット通貨のひとつとして東円を次世代基軸通貨として認知。


2015年8月
東日本は、突如、脱国連派のインドと同盟、BRICs会議とも軍事連携し、原潜、核リースによる脱国連宣言。同時に西日本の一部自衛隊によるマスコミ封鎖、準クーデターと国会多数派決議で、西日本のサンフラシスコ条約破棄、日米安保の修正提案がなされ、即日沖縄、岩国、他の残存していた在日米軍基地の段階的退去封鎖が宣言され、デフォルト回避の米国政府もこの新ドクトリンを承諾する。
しかし、米国債は暴落し、日中独ら債権国は、担保要件として、米国所有の対外資産の凍結、ハワイ、サンフランシスコ等の主要港湾、太平洋艦隊の一部軍資産の差し押さえを要求。米軍事衛星の事故の報道もあり、ドルはこの日、基軸通貨の地位を失い、東西が再統合した日本にとっても、長い米国統治の戦後がやっと終焉した。


12月
新生日本は、軍事独立し、明治以来の日銀のユダヤ株主リストを公開し、ロシア戦争以来の自主通貨権を回復。封印されてきた戦前から秘密資料も公開し、国際的にマスコミ独占支配の解体を呼び掛ける。911テロ偽装をはじめ、欧米の近代史の虚偽と侵略を糾弾するヒロシマ軍事裁判が開廷。

米国FRB支配の中央銀行制度を停止し、一気に「円」基軸通貨体制を構築するために英国銀行他のロスチャイルド各派新世代と調整。10万人規模の軍事経済侵略戦犯リスト公表とIMF、世界銀行、国連の機能改革を是認させる。
世界的なドル、ユーロ、元の通貨危機で、各国の政局が混乱。日本は豊富な工作資金で北京、米各州、欧米 の政権内新世代を傀儡として買収育成し、主要国の新日本世代を強化。


2016年8月
経済破綻で地方軍区ごとに分離独立状態で、欧米ユダヤの介入工作もあり、準内戦の危機にあった中国。形骸化していた北京の旧共産党中央の新世代を秘密援助し、事実上の調停役となっていた日本と英国は、連携先の上海機構軍、中華軍区8カ国と秘密軍事支援していたウイグル、チベットら独立組を含む30カ国と東アジア連邦準備同盟条約を締結。ここに明治以来の大東亜経済圏、アジア民族自決が史上初めて成立する。


2017年12月
経済破綻し、自作自演911テロ偽装や連邦軍侵略史の利権破たん、責任問題で、米国は旧連邦軍と州軍同盟(連邦離脱派の地域国家連合)の複雑な内戦に陥っていた。新国連軍として、日本、BRICSの上海機構軍に介入を要請した英仏軍は資金不足から撤退。ユダヤ金融が放棄し、軍産戦場と化した北米統治のパワーバランスは、大西洋から太平洋にと移行する。

戦後の北米占領政策が新国連軍の課題になるが、21世紀型のロボット兵器やEMP兵器、プラズマ兵器、ウイルス兵器などの開発使用をめぐって倫理的対立をするユダヤ新世代 と東アジア同盟軍。

さらに戦後のカギをにぎる新米国統治理念をめぐり、米州軍のインデイアン派とヒスパニック、黒人派、そして故地アフリカから不法移民が絶えない黒人、ムスリム系資本、中南米地下経済マフィアと連結した民兵各派の内紛は混沌とし、ソマリア化。そして、数世紀に及ぶ反米路線の急先鋒の中南米連合軍、経済的影響力を増すブラジル軍。わずかに鹿児島、沖縄で抵抗していた9条派ゲリラを吸収し終えた日本にも展望はつかめなかった。


2018年3月
日本は米国債損失補償とヒロシマ軍事裁判の補償担保として、上海機構軍、四島回収後、連携を深めるロシアウラジオ軍、インド軍らとの東アジア連合を率い、まずハワイを解放、独立させ保護下におく。 そして、膨大な軍事資金を得て内戦に勝利しつつある西米国州連合の要請で、カリフォルニアに 進駐し、ウラジオ軍がアラスカを独立させるのを横目でみながら、欧米による
近代史400年へのリベンジ、歴史書き換え作業の構想を練るのである。


・・・続く(笑)

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