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日本の軍事独立 、革命後の新世界1

  • 2011/01/06(木) 03:01:18

mixiは以前にも 「サード」コミュを突然閉鎖してきたり、退会処分をしてきたので、アドバイスもあり、こちらに保存しておく。

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●「日本の軍事独立
  ・・・革命後の新世界」 (1)
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スカッとする雄大で、明るい民族革命シミュレーション本を構想したいw



●スタートは、ドル崩壊後の紛糾する臨時政府議会の光景。

新しい政治原理は、ポスト米軍を巡る核抑止と、ポスト中央銀行の通貨政策を軸におこり、誕生したばかりのリセット政府は、保守国軍派と新自由市場派、リベラル9条派の三つ巴の内紛、路線対立で紛糾している。

旧自衛隊に支持された右派国軍派が、一挙に政府内を制圧できないのは、一見平和的に見える左派9条派が北京からの軍事支援を要望できるからであり、中露印協調路線の新政府は、日本、太平洋から米軍退去中の不安定な軍事バランスの今、北京との対立、内戦だけは共に絶対避けたいところだ。

100年にわたる米軍の脅威がなくなった極東において、日中が戦うなどという愚は、ロシア、インド、豪州の太平洋支配を招くだけでなく、破綻した米国債や貸付金の差し押さえとして協議中のハワイ独立委員会への共同軍事顧問派遣もご破算にしてしまう。


新世代のユダヤ金融に支援された新自由市場派も、かっての本拠地の北米分割事業、次世代パートナーで進展中の共産党北京の世代交代、さらに、いまだ「非核」の9条派を説得するために、米軍崩壊後の「日本領海の防衛、核抑止力をインド海軍に外注」する重要な第三者安全保障の役回りをしている以上、かっての保護国日本は、軍事独立された以上は、いまや米国同盟時代以上に重要なお得意様としてつきあうほかはない。


●日本は、かってアジアを数百年ぶりに欧米から開放した時の軍事独立国であり、もはやATMと呼ばれた米国の属国ではないのだ。

戦後サンフランシスコ条約体制で利権を得てきた旧政府官僚、公務員、大企業労組、独占マスコミ、各業界のカルテル主導者は、新政権の独立委員会によって、まさにロベスペールが再臨したように、連日逮捕され、要職からパージされている。

債務1000兆円の資産移転がどのようになされたかは、後世の解明を待つとして、新政府は、「2010年の反動」を反面教師として、旧体制への攻撃を強化し、公務員特別年金中止、給与停止どころか、刑法修正による個人資産の回収は、すでに200万人規模にまで及んでおり、終戦直後の1946年の公職追放以上の規模となっている。


「セカンド東京裁判」開催のための弁護人に、あえてユダヤ人をいれたことも最近の話題だ。

ユダヤ新世代が、911テロ疑惑の内幕をはじめ、世界史を書き直す戦後の米軍、日米戦後史の機密を流し始めたのは、旧世代やダミー組織へ罪を着せることで生き残りを図るあの民族独特の処世術というものだけではなかった。


●新政府の人気の鍵を握るのは、米軍基地へのレジスタンス運動表明と攻撃で、下流化した青年層に未来への夢と展望を与えた国軍派と市場派の連携の動機となった地下機動部隊隼(ハヤブサ)だ。

彼らのネットと連動した派手な地下抵抗運動が、全国の米軍基地、属国軍でしかなかった自衛隊基地へのゲリラ戦的な祭りのようなパフォーマンスを拡散させ、それが導火線となり、若手自衛隊将校団の独立決起行動ともいうべき、「ネットクーデター作戦」、動画を活用した「米離脱・国軍宣言」と自衛隊三軍の予定外の「横田、横須賀米軍包囲」合同訓練クーデター劇に繋がるからだ。

訓練と同時に実施された機関投資家による特定株の売りオペは、日米国債の同時暴落、基軸通貨制度の破綻に一挙につながってしまったからだ。

用意周到だったIMF、FRBの対応。
世界銀行まで冷静な措置につとめていたが、その理由は後に判明する。



21世紀初頭の911テロ戦争の経済軍事体制が、ユダヤ金融主導の軍産消費構造の中核だったが、ずさんすぎるイラク、アフガン詐欺戦争程度で、膨張しすぎた世界経済の需給を維持できるわけがなかった。

詐欺的な仮想経済のはじけたリーマンショック後も、ジレンマにあった米軍と軍産テロ体制派は、何度か北朝鮮、イラン戦争突入の指令を国防省、海兵隊にだしてはいたが、もはやそれを実施できる将校も兵団もいなかった。

911テロ戦争の中心基地沖縄の米軍移転問題で鳩山政権が謎の崩壊をしていた頃、すでに日米国債市場の破綻(ドル機軸の終焉)は、秒読みの段階だったのだ。古巣さえも餌にしてしまうユダヤのしたたかさは、国家の幻想を知り抜き、弾圧されてきた商人独自のものなのか。



●今では、北米は、カリフォルニア、フロリダ、他8ブロックが分裂しリージョナルステーツとして州軍管理で独立し、欧州、中南米、日中ロ印の大国が干渉し、100年前の中国のような分割国家となりつつある。

そのドル機軸経済崩壊は、連邦予算の半分を必要とした膨大な「米軍世界展開」予算捻出を見放したユダヤ金融の国際投資家組織の「計画倒産」だったという説もある。

隼は、そのゲームの駒、国際金融の新自由主義派の傀儡部隊でしかないのではという見方もでてるが、日和見だった自衛隊が国軍に転換するさいに、軍事利権や独自の発言権を得るなど、いまやリセット革命政府の守護神的なシンボルとなり、元は非公然地下組織でありながら、その国民的な人気は出遅れた国軍や、北京やモスクワ、外国政府からの資金提供説のある9条派にはないものがある。


米軍支配に嫌気のさした沖縄から巻き起こった9条派の反米軍基地・独立運動が、対米独立志向の左派、右派を刺激。ユダ金の世代交替内紛、多極主義派とエルサレム原理派が米ドル計画崩壊劇のさなかに、内紛を起こし、一挙に世界軍事経済が制御不能になり迷走。

そして、東京、ワシントン、ロンドン、北京、モスクワのそれぞれの政権が流動化。「ネット世代へのパワーシフト交代」と相互援助で同時多発的に、リセット行動が政府内部、議会、軍、公安、司法、財界、マスコミ、市民運動、地方政府、都市農村でおこっているのが今回の混乱だ。


本質的には、この世界的な革命状況では、所詮、米軍や国連軍の支配下で劇場的に演じられていた「詐欺的で速度の遅い議会制民主主義」が敬遠され、グーグル的な散逸、検索主義、同時参加性が21世紀のモバイルで超個人的な「市場型・新全体主義」を推進させている。




●ところで、
米軍のいなくなった世界は、どうなっているのか?

米国に対して相対価値の低かった「民族自決国家」概念が、帝国瓦解と同時に息を吹き返し、世界の4000民族のうち、800諸民族がネットで「領土なき主権国家樹立」を訴え、ハーグ国際法廷に経済的優先税制、民族固有の資源保有認証の提訴をし、外国政府の調停、民間軍支援駐留のオファーをだし、世界は「貪欲な新秩序を求めるゲームルール改正作業」に追われている。

マイナス要素としては、独立紛争は連鎖し、米軍のふたがなくなったせいで、世界は、以前の2倍以上の軍事紛争を抱え、さらに拡大中だ。


諸悪の根源であった「米国崩壊の奇跡」
を招いた日本の反抗と再生は、世界史のリセット運動を招き、諸民族は、国連の解散と日本や欧州議会、反米列強の上海機構軍、いままさに北米を包囲し、北米8ブロック新国家の独立宣言を保護する旧州軍連合(旧米連邦軍はすでに解体)と進駐中南米機構軍からなる新国際機構を模索中だ。

ただし、1940年代のヤルタや、ブルトンウッズ体制が、まだ単純だったロスチャイルド、ロックフェラーらのユダヤ金融主導でできた時代と違い、情報独占の不可能なこの時代において、「公的暴力の独占」は、昔のようにそう簡単には進まなかった。


つまり、19世紀的な「工場の時代」がいよいよ終焉し、21世紀的な「情報の時代」に国家や軍、組織型市場がやっと適応し始めたというところだろう。


●いまや世界人口の半数以上の40億人がネット経済に参加し、確認済みだけで、3億社の新興個人企業が、アマゾンやアップルが開拓した個人、零細企業中心のロングテール市場で活動をしている。

19世紀以降世界経済を牽引してきた近代国家市場をプレイヤーとみなしたユダヤ金融や軍産資本も、この21世紀の新経済世界に乗り移り、ルールつくりに参画しないと、置いて行かれるリスクがあるのだ。


しかし、そうはいっても武力、砲艦外交は、ネットでこそ価値はなかったが、リアルに領土を保守する国家にとっては、まだまだ主権、権力維持の源泉であり続けた。




そこで、世界史の鍵を握る日本の舵取りが注目される・・。

19世紀的な守旧派の多い保守の国軍派は、いわば効率は悪くとも「公共」を重視した日本民族自決路線を掲げている。

20世紀の理想だった戦争放棄9条派=日本国憲法維持派は、相変わらず、米から中国に宗主国を変えただけの「属国・非戦」路線であったが、国家自体を超越するという思想においては、「市場・独立」派とも親和性があった。 

21世紀的というよりも、そもそも国家を信用していないユダヤ的な市場派が、革命のスポンサーになり、次の時代の投資を推進していくのは、フランス革命、ロシア革命、あるいは米国のニューディール革命の頃とおなじみの光景だろう。

日本においても明治維新の軍事資本投下、近代銀行制度からして、彼らの支援なしでは近代史ははじめれなかった。今回の革命で、市場派の果たしている役割も、その伝統にしたがっているに過ぎないと喝破したものがいる。


(続く?)

●リセット政府「サード」起動(概要版06年~)
http://luna555.blog19.fc2.com/blog-category-2.html
http://mixi.jp/view_community.pl?id=2018824
1868,1945にできて、今の日本人にできないわけがない・・。

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